売地 宇都宮市 清原台５丁目 (清原地区市民センター前駅) 住宅用地
| 価格 | 1,390万円 | 間取り | - | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 交通 | 宇都宮芳賀ライトレール線 / 清原地区市民センター前駅 徒歩26分 | ||||
| 所在地 | 栃木県宇都宮市清原台５丁目 | ||||
| 築年月 | - | 建物面積 | - | 土地面積 | 実測 174.81㎡ |
| 私道負担面積 | - | ||||
ポイント
整形地
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
- おすすめコメント
- 永住の地に相応しい閑静な住宅街。緑豊かな公園が都市の騒音をさえぎり、くつろぎの時間を生み出します。
アピールポイント
ゆいの杜隣接の清原台に新規分譲開始！清原東小、清原中学区です。
物件詳細情報
| 交通 | 宇都宮芳賀ライトレール線 / 清原地区市民センター前駅 徒歩26分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 栃木県宇都宮市清原台５丁目 | ||
| 物件種目 | 売地 | ||
| 価格 | 1,390万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | - |
| 設備 | 上水道 下水道 プロパンガス 電気 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | - | ||
| 備考 |
区画番号：清原台１６期 期間内に建築請負契約が締結されない場合白紙解約となります。 |
||
| エネルギー消費性能 | - | 断熱性能 | - |
|---|---|---|---|
| 目安光熱費 | - |
| 建物名 | - | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | - | 建物面積 | - |
| 土地面積 | 実測 174.81㎡ | 私道負担面積 | - |
| 築年月 | - | 階建 | - |
| 駐車場 | - | 建物構造 | - |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 市街化区域 |
| 用途地域 | １種中高 | 接道状況 | - |
| 建ぺい率 | 60% | 容積率 | 200% |
| 地目 | 宅地 | 地勢 | 平坦 |
| 国土法届出 | - | セットバック | - |
| 建築確認番号 | - | ||
| 現況 | 建物有 | 引渡可能時期 | 予定 2025年09月下旬 / 相談 |
|---|---|---|---|
| 仲介手数料 | 価格の3.0％＋6万円 | ||
| 物件番号 | 6985792169 | 管理番号 | - |
| 情報公開日 | 2025/03/31 | 次回更新予定日 | 2025/05/09 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
(株)プランニングパートナー
- 交通：
- 東武宇都宮線／東武宇都宮 徒歩3分
- 住所：
- 栃木県宇都宮市西１丁目１－６
- TEL：
- 028-678-8926
- FAX：
- 028-680-4194
- 所属団体など：
(公社)全日本不動産協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 専任媒介
- 免許番号：
- 栃木県知事免許（２）第５１５４号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
-
仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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